井戸を掘ることをおすすめしています

浅井戸であれば1ｍ当たり1万円から2万円（プラスポンプと配管代）ほどで業者が掘ってくれます。水が出なければ無料と記載している業者も多く、ほとんどの地域で水が出ます。10mの井戸でポンプ配管代合わせて20～30万円以下で設置が可能です。
あとは井戸用電動ポンプを設置して電源を車両からとる事で、水道と同じような使い方ができ、昨今災害対策などでも井戸の有用性が見直されており導入される家庭が増えています。飲料水に使えるかどうかは水質検査の結果とどの深さまで掘るかも関係してきますが、RO浄水器などを利用することで、飲用利用することが可能になります。
井戸を設置すれば土地の価値が上がりますのでリセール価値が上がります。

排水は郊外は合併浄化槽が基本

区画整理されている土地の場合、ほとんどの場合下水や上水道が整備されていますが、ない場合は合併浄化槽を埋設することになります。これはその地域の建築事務所と用途によって何人槽を入れるか協議することになります。
ちなみに一番小さいサイズで合併浄化槽は5人槽からとなっており、本体価格は15万円ほどで、それプラス埋設施工料金がかかります。

通信環境について

インターネット接続は必須条件ですが、田舎や郊外では回線が来ないんじゃないかと考えている方も少なくないようです。
現在では空が見える場所であればスターリンク衛星通信が利用できますので、海の上や公海上でもインターネットの利用が可能で、利用できない場所はありません。
2024年時点で利用無制限で使えて一番安いのは楽天モバイルの2980円です。楽天回線の無い場合はキャリア三社のコンセントに差すだけwifiが4000円台で利用可能です。4G電波が入らない場所はスターリンクの衛星通信が6600円で利用可能です。

ライフラインとしてのガスや灯油の利用はしない

オフグリッドトレーラーハウスではIHコンロと電気給湯器を標準装備しておりますので、ガス灯油の使用はございません。
一般住宅と同じですので、カセットガス調理機や灯油ストーブを室内で利用することは可能です。

一番大切な置き場所問題

車両生活を行う上で避けては通れない問題が、置き場所です。
今回は市街化区域、市街化調整区域、市街化区域外又は農地の三点に分けて考えてみます。
電気はほとんどの場所で引き込み可能なのであまり問題にはならないと思いますが、電柱がまわりに無い場合などは事前に確認が必要です。

地盤の固さはジャッキで調整できるので無視して大丈夫です。

市街化調整区域外又は農地

もっとも安く購入できる土地が、市街化調整区域外の郊外の土地や農地です。
これらは車両を停めるだけの広さであれば100万円以下で購入することができて、区画整理などをしている土地もあります。
しかし上水道や下水が整備されていない場所が多く、井戸を掘ったり、浄化槽の設置が必要になる場合が多いです。

市街化調整区域外の土地や農地のメリット

• 自然が多くて安くて広い
• 場所によっては排水桝や上水道が整備されている所もある
• 井戸や浄化槽を整備することによってリセール価値が上がる
• 別途ソーラーパネルや田んぼ畑など、鶏小屋などの付加施設用地を作ることが出来る
• ライフラインを数台分分岐させ用意することにより、車中泊施設として営業し利用収入が得られる可能性がある
• 固定資産税が安い

市街化調整区域外の土地や農地のデメリット

• 農振農用地は車両置き場も原則不可である。但し農業をする場合はこの限りではない
• 土地の流動性が低い、売るときに売りにくい
• 整備されていない土地の場合、整備費用が掛かる
• 交通の便が悪く、通勤には不向きな場所が多い
• 生活には車が必須、土地の資産価値が低い

市街化区域と市街化調整区域は次回書かせていただきます。

オフグリッドコンテナハウス利用に向いている方

• 単身者または夫婦カップル（未就学児童1人くらいまでギリ可）
• 住居として利用しようとする方
• パソコンがあれば仕事ができる方、農業をしたい方、定期的に移動しながら生活したい方
• 固定支出を抑えていきたい方
• 離れや子供部屋として利用することを考えている方
• 災害時の仮設住居として利用する方

オフグリッドコンテナハウス利用に向いていない方

• 旅やキャンプでの利用を想定している方
• 別荘として利用を考えている方（利用しない電気を捨てることになる）
• 3人以上で住むことを考えている方
• 数日や数週間など短期間でアクティブに移動を繰り返したい方

法的な位置づけ

ナンバー付きの車両で公道走行できる車両ですので、自分の所有する敷地や許可を得て駐車する場合には、例えそこで一定期間生活するとしても特別な許可や届け出は必要ありません。
シャーシやトラックに載っていない状態で設置する場合は、車両ではなく建造物に該当しますので、建築確認などが必要になります。詳しい法的要件はトレーラーハウス協会法的基準をご覧ください。

トレーラーハウスで住民票登録はほとんどの自治体で可能ですが、一部の自治体では受け付けてくれない場合や、独自の基準を設けている場合があるようです。